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by shin-yamakami16

消費増税:民主造反「70人超」の衝撃

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         6.29首相官邸前「原発再稼働・反対」デモ ー NYT



国民利益擁護と、財界・「御用」メディア排撃の為に

                                  山上 真

 民主・自民・公明の「野合」の結果としての消費「増税法案」の帰趨がいよいよ近づいている。
 
 日本財界の根本的利益を確保することが主目的の「反国民的」増税法案は、財界の走狗たるマス・メディアの助けを借りて、遂に国会上程に至ったのである。

 各メデイアは、民主党からの反対・棄権者を、やれ40だの、やれ60だのなどという「希望的数字」を並べて、如何にも増税法案に対する反対勢力が衰退しているかの印象を及ぼそうとする努力に腐心していた。

 そこには、後藤某だの、伊藤某だの「政治」評論家が居り、小沢氏が「如何に悪質で、非国民か」を具体的事実も示さず、恐らくTV局側の「要望」を受けて、述べ立てていた。特徴的なのは、各局とも、それらのいい加減な言説に対して異論を差し挟む事を一切しないのである。「民自公」合意を支持する、全くの宣伝放送なのである。

 NHKの場合は、一応「公正報道」の装いを取るものの、例えば街頭インタヴューでの意見を紹介する際に、政権支持者の声を多く採用するなどして、「傾き」を露骨に見せている。そこには、国民世論6割以上が「消費増税」に反対している事実を覆い隠す意図が込められている。

 NHKの最近の報道で、最も弾劾されねばならない事実は、6・22「反原発」首相官邸前「4万人デモ」を全く報道しなかったことだ。6月25日の国会委員会の議論の中で、この大デモのことが取り上げられて、初めて知った国民も多かった筈である。如何に「政権寄り」とは言え、国民の生活に関わる重要な事実を報道しないという態度は、公共放送としては失格であり、高額な「視聴料」など到底求めることは出来ない。

 さて、今後の「消費増税」国会の展開についてだが、日本財界と、その御用メディアに泡を吹かせ、国民生活を守る大義の為には、是非とも、真の野党勢力と共に、民主「良心派」が協力して、参議院での「増税廃案」を実現しなければならない。

 その為には、先ず小沢氏グループと、他の「反増税・民主」人士が共闘して「野田政権」不信任案を用意し、野党勢力の協力の下に、政権を追い込むことが最も実行可能性大なりだ。「自・公」の本音は「解散・総選挙」のようだから、この方向を断り切れまい。

 もし、民主「良心派」が本当に「消費増税」を阻止したいなら、「政局」への忌避を優先すべきでなく、民衆の生活を守る為の「実効的」な行動が求められている筈である。 (2012.06.26)

 
<写真> The New York Times

                  <追記>

1. 「民主・小沢」を個人攻撃する為に、大新聞『読売』が小沢氏の妻の「離縁状」などを大きく掲載して、「三文新聞」の「真価」を遺憾なく示したことは、特記されて好い。これらのメディアが文字通り「手段を選ばず」消費増税・反対派を貶めようとした結果が、却って造反派を大きくしただけで終ったことは、体制側の「悲喜劇」に違いない。

2. 経団連会長・米倉某が「増税案」採決前後に二度に渉って声明を出して、その反対派を誹謗し、政権側などを激励した事実は、「消費増税」実施が日本財界の「至上命令」であることを露骨に暴露したものである。「国民の為」などと宣う野田・民主、自民などは、実は巨額な資金拠出を狙う IMFと日本財界の「使い駒」に過ぎないのである。 (2012.06.27)

3. 6月28日付『毎日新聞』世論調査に依れば、消費増税の今国会での成立を「望まない」と答えた人は63%に上り、「望む」は35%にとどまったという。この調査結果は、一連の世論調査の中でも最も如実に、国民世論の「反増税」感情を反映したものである。野田首相が「民主主義の徒」であるなら、この際きっぱりと「増税断念」を決めるべきだ。
 なお、この「毎日調査」で注目されるのは、「三党合意」に加わった公明党は、その支持層の65%が「増税」を支持していないことである。恐らく、この党の指導部はそのことを知っているのだろう、昨日筆者の住む近辺を、時期外れの同党「街宣車」が何かをがなり立てていた。「支持離れ」の危機感から出た行動に違いない。 (2012.06.29)

4. 6月29日付『ニューヨーク・タイムズ』紙は、同日東京「首相官邸」前で繰り広げられた15万人規模の「大飯原発再稼働・反対」デモの様子を大きく掲載した。そこでは、これまで大きく意思表示することのなかった一般日本人が、産業界の一方的要請を受けて、何ら「安全性」の根拠もなく原発再稼働に踏み切った野田政権に対する、激しい抗議の声を挙げ始めたことを伝え、この運動は止まることを知らぬものに発展するだろうと結論付けている。ー<原文・参考資料> (2012.06.30)


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              1機102億円 F35ステルス戦闘機

5. 野田政権は29日、航空自衛隊の次期主力戦闘機として、1機当り102億円もする最新鋭ステルス戦闘機'F35' 4機購入する契約を米国政府と結んだという。最終的には42機、整備費用など合わせて総額1兆6千億円以上に上るようだ。一方、同日、総事業費3兆円に及ぶ整備新幹線3区間の着工認可を国土交通相が出したという。
 野田首相は、「消費増税」強行の理由として、「危機的国家財政は一刻の猶予もない」からと言っているが、その日を生きるのにも苦しむ多くの国民を他所に、「人を殺すこと」しか目的が無い兵器を、途方もない金額で買い込む理由を説明しなければならない。新幹線導入で、*その沿線住民が地方鉄道という便利な交通手段を失うことになる一方、ゼネコンが潤うばかりの、「国家財政赤字」を無視した「巨額投資」の理由を説明しなければならない。 *注ー<参考資料5>
(2012.06.30)


                  <参考資料>

1. 『サンケイ』ニュース

【民主分裂】自民、小沢氏造反で「話し合い解散」に黄信号 不信任案どう対応
2012.6.26 23:17
 民主、公明両党との信義に基づき社会保障・税一体改革関連法案に賛成した自民党。法案成立後の「話し合い解散」に向け、一歩前進したかに見えるが、民主党の小沢一郎元代表らの大量造反により、谷垣禎一総裁が描いたシナリオには黄信号がともった。

 「自民党の主張を全面的に反映させ修正合意し、衆院通過したことは『決められる政治』の実現に向け、大きな前進だった」

 26日の衆院本会議後、谷垣氏はまるで与党党首のように胸を張った。その上で「参院でも協力する用意はあるが、民主党が体制を立て直し、造反者をきちんと処分することが前提だ」と断言。「政策面と政権基盤の双方で政権担当能力の喪失はますます明らかだ。国民の信を問う必要はますます強まった」と早期解散もちゃっかり要求した。

 政権担当能力を失った政党を支えながら、早期解散を求めるのは矛盾する。小沢氏らが民主党にとどまるのか。新党を結成するのか。その動きが見えないため戦略を絞り切れていないのが実情なのだ。

 「小沢切り」は自民党のかねての要求でもある。民主党が分裂すれば、政局の主導権を握り、消費税増税を成就させた上、内閣不信任決議案をちらつかせながら解散に追い込むことができると踏んだからだ。

 ところが、小沢氏に同調する造反者は自民党の予想を大きく上回った。小沢氏が新党を結成し、「消費税増税阻止」を掲げて法案成立前に内閣不信任案を提出すると、自民党も厳しい立場に追い込まれる。

 「法案成立までは応じない」と自民党が否決に回れば、内閣を信任したことになり、その後内閣不信任案を使って解散を迫る手法は使いにくい。逆に不信任案に同調すれば谷垣氏の悲願でもある一体改革法案は闇に葬り去られ、衆院選になれば、民主党とともに「増税談合勢力」のレッテルを貼られ、集中砲火を浴びることになる。

 しかも9月に総裁選を控える自民党では「民主党との協調路線のままで衆院選は戦えない」との声が日増しに高まっている。法案成立後、「谷垣降ろし」が一気に噴き出すことも十分あり得る。(佐々木美恵)

© 2012 The Sankei Shimbun & Sankei Digital

2. 6月27日付『東京新聞』

消費増税 衆院可決 政権交代が終わった日
2012年6月27日 朝刊

 消費税率引き上げを柱とする社会保障と税の一体改革関連法案は二十六日午後の衆院本会議で民主、自民、公明三党などの賛成多数で可決、参院に送付された。消費税増税法案の採決で、民主党では小沢一郎元代表や鳩山由紀夫元首相ら五十七人が反対し、十六人が棄権・欠席した。元代表は当面は党に残留しながらも、離党・新党結成に踏み切る意向を示唆。民主党は事実上の分裂状態となった。消費税増税への反対の世論が根強い中、野田佳彦首相はこうした民意に耳を傾けず、今国会中の成立を目指す意向を表明した。
 二〇〇九年の夏が、はるか昔に感じられる。一二年六月二十六日は、政権交代が終わった日だ。
 国民の圧倒的な期待を受けて政権を獲得した民主党はこの日、消費税増税の関連法案をめぐり、事実上の分裂状態に陥った。政権交代のけん引車だった小沢一郎元代表と民主党政権の初代首相・鳩山由紀夫氏を含む五十七人が反対するという、過去に例をみない事態。野田佳彦首相ら執行部も元代表らも、民主党に寄せられた約三千万人の民意を分断させてしまった罪は大きい。
 首相は党が割れるのを覚悟の上で、衆院選では約束しなかった消費税増税を実現しようとしている。そして衆院選で戦った自民、公明の両党と組む「疑似大連立」に踏み込んだ。
 民主党を押し上げたのは、霞が関と癒着して劣化した自民党政治に代わり、国民が主役の政治を実現してほしいという国民の期待だ。だが、期待はすぐに失望に変わってしまった。マニフェストの主要政策は、ほとんど結実していない。その理由について民主党は、財源確保の見通しが甘かったことを上げるが、もしそうならば、霞が関の既得権にもっと切り込む道もあったはずだ。だが野田政権はその道を取らなかった。政権を取り、自民党時代から続く「主権在官」の体質に染まってしまったのだろう。
 政権の変質は消費税増税以外でも、ひっそりと進む。原子力基本法、宇宙航空研究開発機構法を改正。原子力と宇宙は平和利用に限るとの理念を捨て、軍事利用への道を開いた。自民党と連携し、そのタカ派的な体質まで引き継ぐようになると、どれだけの国民が想像しただろうか。
 民意と無関係なところで政治が動いている。正すのは、私たちの一票しかない。そのためにも、次の衆院選まで、政権交代が終わった日のことを記憶にとどめておく必要がある。 (関口克己)
<社会保障と税の一体改革> 高齢者に偏りがちな社会保障制度を子育て世代に広げ、安定財源確保のための税制改正を進めるとした取り組み。現在5%の消費税率を2014年4月に8%、15年10月に10%へ引き上げることが柱。3党は6月21日に関連法案の成立で正式合意。関連法案は26日に衆院を通過した。

3. 6月29日付『日刊ゲンダイ』

小沢新党「支持率15%」は低いのか
【政治・経済】

2012年6月29日 掲載
民主党だって 自民党だって 15%
<これからどこが上向くのかが問題>

「小沢出て行け」なんて怒鳴っている民主党執行部の連中は、「ウーン」とうなっているのではないか。朝日新聞と共同通信が28日公表した世論調査で、小沢新党の支持率が“高かった”からだ。
 世調は朝日、共同とも、消費税増税法案が衆院で可決された直後の26~27日にかけて実施された。それによると、「小沢新党に期待する」が朝日で「15%」、共同では「15.9%」だった。
 この結果を受け、大マスコミは相変わらず、「期待しないが8割」とネガティブキャンペーン一色だが、この見方は大間違いだ。同じ調査で、民主党の支持率は「17%」「17.1%」、自民党は「15%」「22.1%」だった。「小沢新党の期待」=支持率と見れば、民・自の支持率とほぼ拮抗しているのだ。
 政治ジャーナリストの鈴木哲夫氏はこう言う。
「『15%』という数字は、既存政党に不満を持ち、仮に小沢新党が出来れば、まず確実に投票する人たちです。支持政党なしが増える中で、この数字は大したものです。確かに小選挙区で戦う状況は厳しいかもしれないが、比例は十分当選ライン。小沢さんのコアな支持者は、自由党時代からの人たちが多い。これは少数でも政治理念を追求する――という姿勢に共感した人たちです。今の政治状況とソックリだし、こういう支持者がいるから小沢さんは強いのです」
 つまり、小沢新党の「15%」は最低限の支持率でありまだまだ上がる可能性が十分にあるということだ。
 それにしても、立ち上がってすらいない「小沢新党」への期待感を調査すること自体、異常だし、その結果をことさら強調してマイナスイメージを煽(あお)るメディアって一体何なのか。財務省の先兵として、そこまでして小沢新党を拡大させたくないのなら、四の五の言わず、「朝日は小沢を殲滅(せんめつ)します」と一面トップで宣言すればいい。それだけの話だ。

4. 6月29日付『ニューヨーク・タイムズ』紙 ー「東京で数万人の人々が原発再稼働に抗議した」

The New York Times
June 29, 2012
In Tokyo, Thousands Protest the Restarting of a Nuclear Power Plant
By MARTIN FACKLER

TOKYO — Shouting antinuclear slogans and beating drums, tens of thousands of demonstrators gathered in front of the prime minister’s residence on Friday, in the largest display yet of public anger at the government’s decision to restart a nuclear power plant.

The crowd, including women with small children and men in suits coming from work, chanted “No more Fukushimas!” as it filled the broad boulevards near the residence and the national Parliament building, which were cordoned off by the police.

Estimates of the crowd’s size varied widely, with organizers claiming 150,000 participants, while the police put the number at 17,000. Local media estimated the crowd at between 20,000 and 45,000, which they described as the largest protest in central Tokyo since the 1960s.

Protests of any size are rare in Japan, which has long been politically apathetic. However, there has been growing discontent among many Japanese who feel that Prime Minister Yoshihiko Noda ignored public concerns about safety this month when he ordered the restarting of the Ohi power station in western Japan.

Ohi was the first plant to go back online since last year’s accident in Fukushima led to the idling of all of Japan’s 50 operational nuclear reactors, which supplied a third of the nation’s electricity. Three reactors at the Fukushima Daiichi plant melted down after a huge earthquake and tsunami knocked out crucial cooling systems.

Mr. Noda said he ordered the restarting of two of Ohi’s reactors to avoid power shortages that could cause blackouts during the sweltering summer and also cripple industry. However, political analysts have warned of a public backlash after opinion polls showed that two-thirds of Japanese opposed the restart, with many saying that the government had failed to persuade them that the plant had been made safe.

On Friday, many of the protesters complained that Mr. Noda was trying to take Japan back to its political business-as-usual of powerful bureaucrats and industry executives making decisions behind closed doors. Some described their outrage over the restart decision as a moment of political awakening, saying they were taking to the streets for the first time.

“Japanese have not spoken out against the national government,” said Yoko Kajiyama, a 29-year-old homemaker who carried her 1-year-old son. “Now, we have to speak out, or the government will endanger us all.”

“To restart the nuclear plant without ensuring its safety is crazy,” said Naomi Yamazaki, 37, another homemaker and first-time demonstrator. “I know we need these plants for power and jobs, but I don’t trust the authorities now to protect us.”

Organizers said a such mistrust has led to a quick growth in the size of the protests, which have been held every week since late March. The protests began with a few hundred participants, but rose into the thousands after Mr. Noda’s restart decision, said one organizer, Misao Redwolf, a illustrator based here in Tokyo.

Tetsunari Iida, director of the Institute for Sustainable Energy Policies, an energy policy group based in Tokyo, said the protests reflected wider discontent toward the government, which many say failed to protect public health after the accident, and then rushed to get the country’s reactors back online.

“There is anger and a loss of confidence in the government,” Mr. Iida said. “This is an irreversible change, and I expect this type of movement to continue.”

For his part, the prime minister seemed unfazed by the protests. “They’re making lots of noise,” Mr. Noda remarked to reporters as he left his office for his private quarters.

While noisy, the protesters on Friday demonstrated Japan’s penchant for being well organized and fastidiously polite. In many places, they kept passages clear for pedestrians and stood in neat lines along sidewalks. When the protest ended at 8 p.m., organizers quickly dispersed participants using megaphones, with hardly a scrap of garbage left behind.

Hiroko Tabuchi contributed reporting.

5. 6月30 日付『朝日新聞』

長崎新幹線「ノーサンキュー」 在来線沿線住民、恨み節

 九州新幹線・長崎ルート(長崎新幹線)が10年後に全線開業する見通しになった。国にお金がないなかで、便利になるのは大都市間のみ。わずかな時間短縮のために新たな新幹線が本当に必要なのか。取り残される形の並行在来線の沿線住民からは、うらみ節も聞かれた。

■在来特急本数激減で「犠牲」

 「消費税増税のどさくさに紛れての認可。我々を切り捨ててでもやらなきゃいけないのか」。佐賀県鹿島市に住む久原正之さん(72)は、やりきれない思いだ。地元・肥前鹿島駅を通るJR長崎線は特急が1日約25往復走るが、開業後は約5往復に減る見通しだ。

 2007年、工事凍結を求める市民グループ「なし?会」をつくった。政権交代後も民主党政権に期待をつなぎ、10年には4965人分の署名を提出した。

 ところが、署名提出後はなしのつぶて。「民主政権は『見直す』と言うが何も変わらない。タチが悪い」

 「5千億円を投じ、我々を置き去りにしてまで造る必要があるのか」。前鹿島市長の桑原允彦さん(66)も無念さを口にした。

 長崎線を走る特急かもめを、存亡の危機にある「絶滅危惧種」と名付け、異議を唱えてきた。長崎新幹線を走るフリーゲージトレインは、ほかの新幹線ほどは速度が出ず、九州新幹線のように山陽新幹線へ乗り入れられるかどうかもわからない。「こんな新幹線のために犠牲になると思うと残念でならない」

 佐賀駅から博多駅に通勤・通学で在来線を使う人も多い。特急で35分だが、新幹線でも8分短縮されるだけだ。約10年間、福岡・博多の職場に通う太田清之さん(49)は「今のままで全く困らない。料金も上がるだろうし、いずれにしてもノーサンキューです」。
Commented by Authentic at 2014-06-26 14:41 x
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by shin-yamakami16 | 2012-06-26 22:34 | Comments(1)